フリーランスプロ人材マッチングのITプロパートナーズ(https://itpropartners.com)を運営する株式会社Hajimari(所在地:東京都渋谷区、代表取締役:木村 直人)は、パートナーと同居する男女514名を対象に、同居パートナーのリモートワークとストレス実態についての調査を実施しました。
調査では、パートナーの理想の働き方として「週3〜4回出社」を望む声が最多となりました。また「オフィス出社」を望む人は、「フルリモート」や「週1出社」を希望する人の倍以上の回答が集まり、多くの人がパートナーに対してなるべく出社して欲しいと思っていることが判明しました。
大手や外資企業による出社回帰の流れも一部見られる中、リモートワークを希望するビジネスパーソンも多い状況です。しかし、今回の調査では、自身の希望するリモートワーク頻度と、パートナーに求めるリモートワーク頻度との間にギャップがあることが明らかになりました。
≪アンケート利用条件≫
1 調査結果は自由にご活用ください。但し情報の引用元として「ITプロパートナーズ」の名前を明記してください。
2 ウェブサイトで使用する場合は、引用元として、下記リンクを設置してください。
URL:https://biz.itpropartners.com/blog/report/3690/
パートナーに求める理想の出社頻度は、「週3〜4回出社」(30%)が最多でした。
また「週5日出社」を望む人は、「フルリモート」や「週1日出社」を希望する人の倍以上の回答が集まりました。パートナーにはなるべく出社してほしいと考える人が多いようです。
一方で、パートナーが自宅でリモートワークをすることをどう感じるか聞いたところ、「とても嬉しい」が23.5%、「やや嬉しい」が34.8%と、半数以上の人が好意的に捉えていることが判明しました。
「ややストレス」(7%)「とてもストレス」(7.2%)と回答した人は合計14.2%となり、リモートワークをするパートナーを迷惑に感じている人も一定数見られました。「とても嬉しい」が2割程度にとどまったことからも、パートナーのリモートワークがメリットを感じつつも手放しで歓迎されているわけではないことが伺えます。
パートナーのリモートワークにストレスを感じている人にその理由を聞いたところ、「気が休まらない」(26%)が圧倒的最多となり、「1人の時間が取れない」(12.3%)と続きました。物理的な支障よりも感覚的・心理的な負担を訴える声が目立つのが特徴的です。
一方で、メリットに感じる点では「家事の分担がしやすい」が圧倒的な支持を集め、「子供との時間が増えた」「子育ての分担がしやすい」という回答が続きました。特に子育て中の世帯が、パートナーのリモートワークにメリットを感じていることがわかります。
自分自身が希望する出社頻度については、「週3〜4回出社」が28.2%と最多となり、僅差で「オフィス出社」が26.1%と続きました。半数以上がオフィス出社メインの働き方を希望しています。
自身がフルリモート希望の人は71人で、パートナーにフルリモートして欲しい40人を大きく上回る結果となっています。
「自身が望むリモートワーク頻度」と「パートナーに望む在宅勤務頻度」を比較しました。自身を「週3〜4回出社」と回答した145名のうち83名がパートナーにも同じ「週3〜4回出社」を希望していることがわかりました。
自分自身は「オフィス出社したい」とした134名の中で、パートナーには一定のリモートワークをして欲しいと考える人は、約40%(計54名)となりました。
住居内のワークスペース環境とパートナーのリモートワークストレスとの相関を調査しました。「双方に専用ワークスペースがある」世帯では、パートナーの在宅勤務にストレスを感じる割合は6.4%に留まった一方、専用スペースがない世帯では27%と、約4.2倍の開きが見られました。
個人のワークスペースがあることが、ストレスの最大要因であった「気が休まらない」状態の解消につながると考えられます。同居パートナーがいる世帯でリモートワークを円滑に進めるためには、それぞれのワークスペースの確保が重要なポイントとなりそうです。
本調査により、リモートワークの普及がパートナーとの関係に与える複雑な影響が明らかになりました。パートナーの働き方として「週3〜4回出社」を望む声が最多となり、フルリモートへの支持は8%に留まる結果となっています。
パートナーが自宅でリモートワークをすること自体は半数以上の人が好意的に捉えているものの、働く本人がフルリモートを希望していても、同居パートナーにとってはストレスの要因となっている可能性もあることが、今回の調査で初めて浮き彫りになりました。
ストレス要因では「気が休まらない」が26%と最多を占め、物理的支障より心理的負担が大きいことが判明しました。一方で、専用ワークスペースの有無によりストレス率に2倍以上の差が生じることも確認されており、リモートワーク環境整備の重要性が示されています。
自身は出社を希望する人の中で、パートナーには一定の在宅勤務を求める層が4割存在したことも注目すべき点です。これは共働き世帯が増加した現代において、家庭内での新たな役割分担を求める心理の表れと考えられます。
当社では今後も、時代の変化を捉えた多様な働き方のニーズに応えるマッチングを通じて、皆様のキャリア形成をサポートしてまいります。
調査概要:管理職に関する実態調査
調査方法:インターネット調査(QIQUMOを利用)
調査時期:2025年7月
有効回答:ビジネスパーソン514名
年齢:20歳から60歳
属性:直近1か月以内に週1日以上リモートワークを実施しているパートナー(配偶者・恋人・事実婚の相手・パートナーシップ制度を利用している方など)と同居しており、自身とパートナーの双方が就業している人